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社長のひとりごと2022.03.20

複数のチームが協力しながら物事を進めるためには

複数のチームが協力しながら物事を進めるためには

勘やセンスで物事を進めない

こんにちは!鈴木です。

私は、新人のころ、先輩を見ては自信をなくし、「ベテランの人はきっとなんでも知ってるんだろうな。自分もいつかそんなふうになれる日がくるのかな…」と思っていましたが、社長になった今でも、そんな日はついには訪れませんでした。

むしろここまで来ても知らないことだらけの自分に、日々愕然とします。

今でも毎週2〜3個くらいは知らないことに出くわします。
そんなとき、私の場合、「きっとこんなかんじだろう」といった自分の勘だけで判断を下すことはありません。

知らないことに出会ったときは、すぐに検索して他社の事例を探り、その分野の専門家の意見に目を通し、関連書籍を購入して要点を把握し、場合によってはそのテーマのセミナーにも出席します。

すると、どの場面でも共通して語られているポイントが見えてきます。それがいわゆるストライクゾーンです。ここを押さえておけば、まったく的外れな判断は避けることができます。

「感覚だけで物事を進めない」というのは、関係者の安心感にもつながります。

経営だけでなく、営業も、デザインも、システムも、今後の方向性を周囲に説明するときに、「なんとなく思いついたんですが」と言うよりも、「このデータと事例を参考にしたのですが」など根拠も添えたほうが、専門知識がない人も含め、皆、納得しやすいと思います。

他部署・他チームの制約条件を知っておく

また、部署やチームをまたいで意思決定する際には、「互いの制約を知ること」も重要です。

たとえば先日、新商品の値決め会議があったのですが、営業の事情に詳しくない製品開発チームからすれば、「単純に安くしたほうが売れるのでは?」と考えてしまうこともあります。

そこで、コストから目標を逆算できるツールを用意したところ、「そうか。ここまで安くすると、営業チームがこんなにたくさん売らなきゃいけなくなるんだ…。これは大変だな」と気付くことができたのです。

逆もしかりで、製品開発チームの進捗スケジュールや優先度がわかるタスク表が共有されていなければ、営業チームは「あの機能、まだできないのかな?」と業を煮やすかもしれません。

もちろん、できない理由ではなく、どうやったらできるかを考えることが重要なのは言うまでもありませんが、互いの制約をしっかり共有しておくことで着地点を見出しやすくなります。

複数のチームが建設的に議論しつつも、協力しながら前に進んでいくためには、「勘やセンスで物事を進めない」「部署を横断して正確に情報を共有する」といったことが重要だと考えています。

鈴木 太郎

(株)ラルズネット代表取締役社長。函館市出身。2006年明治大学卒業。宅建士資格を取得し、野村不動産ソリューションズ(株)入社。不動産仲介(法人営業)に携わる。その後、講師職を経て2010年当社入社。営業部にて制作事業の売上を3倍にリード。2013年同社GM就任。同年、総売上最高値更新。2014年同社常務取締役就任。営業、商品企画、経営戦略を担当。2020年から現職。

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